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ITILに関しての大まかなあり方について
そもそも「ITIL」とは、1989年のイギリス政府の一機関であるCentral Computer And terecommunicaion(CCTA)によって、ITサービスマネジメントにおいての成功事例の多くをまとめた編纂事業とそれらの文献類を公表がなされた事をきっかけとして、Information Technology Infrastructure Libraryという名前を正式名称にした、自らのITサービスマネジメントの実現を目指す上で、そのサービスでの品質向上、中長期的のコスト削減を目的としている企業、専門家、コンサルタント事業者などからのITサービス実践面での全てを網羅して、書籍化したまとめのデータや事例のファイルなどの事を指します。このように前置きがとても長くなりましたが、つまり、ITサービスビジネスにおけるマネジメント全般に関しての従来からの記録そのものが、ITILという事になります。
それでは、こうしたITILといったものが、どういった場所で使われていくのか、今からその事について触れてみます。現在の欧米社会では、このITIL自体がサービスマネジメントでの業界標準という存在で認知をされています。そして、諸企業や組合、営利団体、各財団などにおいての社会的地位を確立していて、ITサービスマネジメントでの、イギリスのビジネス規格にあたるBS 15000のベースにされている状況です。そして、これが更にISO/IEC20000への移行がなされていて、国際的な事実上のビジネス事例・前例としての標準にされています。そして現在、世界中にはITILシステムの導入や促進のための諸団体が存在しており、この日本国内でも現時点では、日本HP・富士通・マイクロソフトJapan・NTTコム・日立製作所・NEC・P&G・プロシードなどの各8社の諸企業をはじめ、その他幾つかの中小企業や組合、その他の各種法人などが推進主体となっている様子です。
そしてこのITILにおいては、いわゆる「3P(スリーピー)」といった概念があります。過程(Process)・人(People)・成果物(Products)の3つから成り、それらのうちで例え1つ若しくは2つが充実をしたりしていても、これらのバランスが均等に取れていなければ健全なITビジネスでの成果は得られないといった警鐘を唱える内容となっています。これが現在世界中の経済界や各種ビジネス界で重要視されており、これからのコンピュータ社会での指針の中心になっています。更には今話した3Pへ4つ目の協力会社(Partners)を加えた4P(フォーピー)という表現をされているものも存在しています。クラウドソーシングサービスや請負登録企業、あっせん会社などが、これにあたります。以上のような、ITILを通じたITビジネスモデルのあり方が現在とても、世界中で認識をされつつある事は確実と言えます。